コロナウイルス感染拡大がおさまる気配を見せないなか、東京五輪の「中止」を求める声は日増しに高まる。実に59％の国民が開催中止を求めるという世論調査結果もある。
【写真6枚】眉をきつく寄せたオレンジネクタイ姿のIOCバッハ会長。他、防災服姿で観葉植物の前で会見する小池百合子氏、開襟シャツ姿のIOC・コー氏
「開催」と「中止」の狭間で揺れ動くのが、本来なら自国の首都・東京を舞台にしのぎを削るはずのアスリートたちだ。強く開催を求めれば冷たい視線を浴びせられ、中止すべきとこぼせば、これまでの努力が無駄になる。政府やJOC（日本オリンピック委員会）、そして東京都も、言を左右に責任逃れと思しき発言を続ける。
開幕まで70日余となった5月10日、IOC（国際オリンピック委員会）のバッハ会長は「すべての人にとって安全な東京五輪を開催する」と断言した。果たして国民が五輪開催を歓迎する日はやってくるのだろうか。東京五輪の責任者たちの言葉を紹介しよう。
